【2月14日(土)ウィル愛知で開催】『がらくた座・ちいばあの人形劇』をお迎えして考える「性・人権・命のお話」

法人情報

法人情報

法人名一般社団法人 愛知ハラスメント未然防止センター
設立日2022年7月
本店所在地愛知県尾張旭市
法人番号7180005019838
インボイス
登録番号
未登録(2026/2/5時点)
今後の登録状況に変更がございましたら、改めて本ページにて速やかにお知らせいたします。
連絡先迷惑メール / 営業電話対策のためお手数ですが お問い合わせフォーム よりご連絡ください。
通常3営業日以内に確認・返信致します。
事業内容1.各種ハラスメント未然防止・メンタルヘルスについての研修・講演会
2.各種ハラスメントに関連する個別相談・コンサルティング、並びに関連機関へのリファー
3.ハラスメント行為者に対するカウンセリング
4.関係機関・団体等との連携
5.ハラスメント未然防止教育プログラムの開発及び実施
6.その他、当法人の目的を達成するための必要な事業
所属 / 加盟団体アフェアFネット
(アウェアデートDV 防止プログラム・ファシリテーター全国ネットワーク)
・日本女性財団「フェムシップドクターズ
(日本女性財団の趣旨に共感し、女性支援を行うことに賛同した医師または国家資格を持ち当該職務にて活動実績のある医療従事者の総称)
ナゴヤキャリアタイムサポータ登録団体
取引先
(敬称略)
・日本製鉄名古屋労働組合
・エムシークロップ&ライフ化成株式会社新城工場(三井化学グループ)
・株式会社東郷製作所(トヨタ自動車サプライヤー)
・東海設備工業株式会社
・愛知県立刈谷東高等学校
・名古屋工業高等学校 等
その他、愛知県内の上場会社、大手製造メーカー、地場事業者様との取引実績あり
メディア掲載東海テレビ放送株式会社(ニュースONE 2024年10月4日(金) O.A)

当法人のミッション

すべての大人のためにハラスメントのない社会を
 ~子ども若者の未来のために~

当法人は、子ども・若者の未来のために、また、それらを見守る大人たちのさらなるウェルビーイングのために、企業・自治体・団体・学校等において、それぞれが相互に心理的安全性を獲得しメンタルヘルスを向上させていく一環として、ハラスメントを未然に防ぐことの重要性を提案することが、私たちにできることの1つであると考えます。
心理・福祉の観点から各種研修・ワーク・心理教育を行い、地域・社会の健全な発展のためにエンパワメントに資することを目的としています。

公認心理師・臨床心理士・社会福祉士・キャリアコンサルタントが提案するハラスメントやメンタルヘルス研修を通して、まずは私たち大人が身体的・精神的・社会的によりよい健康な状態を創り上げていきましょう。
1人1人がハラスメントという『パワードミノ』を倒さない方法を獲得し、子ども・若者の未来のために、ハラスメントのない社会を次世代に受け渡すことを目指します。

スタッフあいさつ

わたしたちは、これまで教育機関でのカウンセリングや、犯罪被害者支援の現場で、
虐待・いじめ・DV・モラハラ・性被害など、さまざまな悩みを抱える方々と向き合ってきました。

お話を聴く中で強く感じたのは、
「傷ついた後の支援」だけではなく、
“傷つける出来事を生まないこと” の大切さです。

実際には、「そんなつもりじゃなかった」という小さな言葉や態度が、相手を深く苦しめてしまうことも少なくありません。

それはわたしたちも同じです。わたしたちスタッフのエピソードとして、

スーパーマーケットの特売セールの混雑の際に、
「ちょっと、押さないでよ〜やめなさいよ!」と前にいた方に注意されて、

「そんなつもりはなかったのだけれど…」と反省する場面があったとのこと。

誰にでもある「そんなつもりはなかったのに」に気づき、修正を繰り返すことはできているか。

だからこそ当法人では、正しさを押しつけるのではなく、
「相手の気持ちをちょっと想像し、共有してみる」ことを大切にした、参加体験型の研修を行っています。

皆さまと一緒に考えるお時間をいただけますと幸いです。


カウンセリング歴20年の実績

主に教育機関でのカウンセリング業務やワンストップセンターでの犯罪被害者のセラピストとして、虐待・発達障害・いじめ・DV・性被害などの支援に約20年以上の業界実績と経験があります。

国家資格保有者

当法人スタッフは、公認心理師(国家資格)・社会福祉士(国家資格)・キャリアコンサルタント(国家資格)・臨床心理士・ストレスチェック資格者・両立支援コーディネーター・ダイバーシティ&インクルージョン組織開発コンサルタント・PE(持続エクスポージャー療法)の治療者資格などを保有。専門知識を有したカウンセリングが可能です。

豊富な講演・面談実績

児童養護施設職員や教育機関での業務などから、面談回数は約7,000回を超えており、様々な相談者にあったカウンセリングが可能です。